当社では、グループ経営理念において「人の尊重」を大切な価値観としており、従業員やその家族の健康が会社の豊かな未来の礎であると考えてきました。2018年4月には、「健康経営」という観点から、従業員やその家族の健康に対する考え方を明確にし、一人ひとりの健康意識の向上と働きやすい職場の実現を推進するため「健康宣言」を制定しました。
阪急電鉄 健康宣言
阪急電鉄では、従業員やその家族の心身の「健康」が、幸せの源泉であるとともに、会社の豊かな未来の礎であると考えています。また、お客様に「安心・快適」、そして「夢・感動」をお届けするためには、みんなが健康で多様な個性や能力を最大限に発揮することが何よりも大切です。
これを実現するために、私たちは自らの健康に高い意識を持ち、職場の仲間や家族とともに健康づくりに取り組みます。
ここに阪急電鉄は、会社と健康保険組合が一体となって、「阪急阪神Wellnessチャレンジ」をスローガンに、一人ひとりの健康づくりを積極的に支援するとともに、生き活きと働くことができる職場環境づくりに努めることを宣言します。
2018年4月
阪急電鉄株式会社
代表取締役社長 健康経営推進責任者
杉山 健博
健康宣言に基づき、健康経営を推し進めることによって、事業にたずさわる従業員一人ひとりが多様な個性や能力を発揮し、いきいきと働くことのできる活力ある組織を実現していきます。従業員とその家族の心身の健康を実現することによって、アブセンティーイズム*1及びプレゼンティーイズム*2の低減と、ワーク・エンゲージメント*3 の向上を目指し、ひいては中長期的な企業価値の向上につなげていきます。
*1心身の不調が原因で、遅刻や早退・欠勤など業務が行えない状態にあること
*2 心身の健康問題が作用して、出勤時の生産性が低下している状態にあること
*3 仕事に対するやりがいや貢献意欲
代表取締役社長を健康経営推進責任者、人事担当役付役員を委員長とし、各本部およびスタッフ部門の統括担当部長・産業医・阪急阪神健康保険組合理事長により構成される「健康経営推進委員会」を設置して、施策の検討・実施のための意思決定を行っています。人事部安全衛生スタッフを中心とする推進メンバーが実働部隊となり、従業員や家族の健康課題を分析し、具体的な施策の立案・検証を行い、継続的な改善を図っています。
当社は、全国平均に比べて肥満者や血糖リスク者の割合が高く、血圧や脂質の数値の改善も含めて生活習慣病の予防は重要な課題です。また、本人の健康だけでなく受動喫煙の観点から、喫煙率の低下も取り組むべき課題と考えています。
さらに、多様な個性や能力を最大限に発揮し、従業員一人ひとりが生き活きと働くことができるよう、女性特有の疾病の予防やメンタルヘルス不調の予防にも積極的に取り組む必要があります。
これらの重点的に取り組むべき健康課題「生活習慣病」「禁煙」「女性特有の疾病」「メンタルヘルス」を「カラダの健康」「ココロの健康」「職場の健康」の3つの重点領域に分類して、 「阪急阪神Wellness チャレンジ」というスローガンのもと、各施策の計画・実施からKPI達成状況の検証・改善まで、継続的な取組を行っています。
健康経営の数値目標として「阪急阪神 Wellness チャレンジ 2025 GOALS」を掲げ、目標達成に向けた取り組みを進めています。
| カラダの健康 | 2019年 | 2020年 | 2022年 目標値 |
2025年 目標値 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| 生活習慣病 | |||||
| 健康診断の受診率 | 100% | 100% | 100% | 100% | |
| 要再検査・要精密検査者の受検率 | 98.2% | 96.0% | 100% | 100% | |
| 特定保健指導の実施率 | 39.5% | 44.0% | 60%以上 | 60%以上 | |
| 肥満者 | 男性 | 31.8% | 31.7% | 28% | 25%以下 |
| 女性 | 16.9% | 19.4% | 15% | 15%以下 | |
| 血圧リスク者 | 15.3% | 16.2% | 12% | 10%以下 | |
| 血糖リスク者 | 8.3% | 8.3% | 6.5% | 4.6%以下 | |
| 脂質リスク者 | 29.6% | 29.2% | 28% | 25%以下 | |
| 女性の健康 | |||||
| 乳がん検診の受検率 | 14.2% | 49.1% | 50%以上 | 100% | |
| 子宮頸がん検診の受検率 | 9.7% | 36.8% | 50%以上 | 100% | |
| ココロの健康 | 2019年 | 2020年 | 2025年 目標値 |
|---|---|---|---|
| メンタルヘルス | |||
| ストレスチェックの受検率 | 93.9% | 95.5% | - |
| ストレスチェックの高ストレス者 | 12.1% | 11.6% | 10％以下 |
| メンタル事由による休業率 | 0.2% | 0.3% | 0.2%以下 |
| メンタル事由の再発による休業率 | 29.4% | 22.2% | 0% |
| 職場の健康 | 2019年 | 2020年 | 2025年 目標値 |
|---|---|---|---|
| 喫煙 | |||
| 喫煙率 | 25.8% | 24.4% | 15%以下 |
| その他の指標 | 2020年 |
|---|---|
| 平均勤続年数 | 22.0年 |
| 疾病による欠勤・休業率 | 1.3% |
| 有給休暇取得率 | 88.6% |
| 長時間残業者（月80時間越） 延べ人数 |
9人 |
| 生活習慣改善 無関心層の割合 | 31.1% |
当社の40歳以上の従業員において、生活習慣病（血圧・血糖・脂質）リスクを1つ以上保有する者は48.5％と、5割に近い者が生活習慣病のリスクを保有している状況でした（2015年度実績）。なかでもⅠ度(140/90)以上の高血圧者の割合は23.5％と約4人に1人が該当しており、心疾患・脳血管疾患の大きなリスクとなる高血圧者への介入が喫緊の課題となっていました。
そこで、健診後の産業医面談の勧奨方法に工夫を重ね、継続して対象者の9割以上の者に産業医面談を実施するとともに、昨年度より新たに保健師を配置し、高リスク者への個別保健指導を実施するなど、ハイリスクアプローチを強化してきました。
その結果、高血圧者の割合は年々減少し、2020年度においては、5年前と比べて7.3ポイント減少の16.2%となりました。
特定保健指導の強化
生活習慣病のリスク数に応じて実施される特定保健指導は、会社としても重要な施策と考えています。そのため、職場の上司から参加の勧奨を行うとともに、対象者への案内に生活習慣病の予防行動を促す情報提供冊子（ICT・ビッグデータを活用した生活習慣病リスクレポート）を同封するなど、積極的な利用勧奨を行っています。
また「積極的支援」対象者には、阪急阪神百貨店のヘルシーお惣菜セットGood Meal Labを提供し、食生活改善のサポートを行っています。お惣菜セット利用者は次年度の各種数値の改善率が高く、効果をあげています。
予防行動を促す冊子
（生活習慣病リスクレポート）
健康診断事後措置面談（サポート面談）の開始
2020年度より保健師を配置し、生活習慣病の高リスク者およびコントロール不良者に対し、保健指導を開始しました。単発的な面談で終了することなく、保健指導後も健康アプリなどのツールも取り入れ、セルフモニタリングの強化を行い、継続的に行動変容に向けたきめ細やかな支援を行っています。（2020年度 実施率80％）
なお、保健師面談実施者の面談前後の健診結果を分析したところ、Ⅰ度以上の高血圧者であった者のうち35.7％が、次の健診結果において血圧が140/90以下に改善していることが明らかとなっています。
健康な食習慣獲得に向けたサポートの充実
生活習慣病の発症および重症化予防には健康な食習慣獲得が欠かせないことから、社員食堂において国立循環器病研究センター監修の減塩・ヘルシーメニューを導入しています。また、食堂メニューの栄養表示だけでなく、購買所商品へのカロリー・糖質量の表示、保健師おすすめコーナーでの健康的な補食や間食の提案などを行っています。
保健師のおすすめコーナー
運動習慣獲得に向けたサポートの充実
運動習慣獲得に向け、健康サポートウェブサービス「kencom」内でウォーキングイベント「みんなで歩活」を実施し、歩数に合わせてインセンティブが付与されるサービスが人気となっています。2020年度のイベント1回あたりの平均参加者数は677人で、2018年度比133％増となりました。さらに本社ビルでは階段利用促進に向けた活動や毎日のラジオ体操を開始しています。その結果、運動習慣者比率は2018年度比2.3ポイント増の27.1％（40歳以上）となりました。
ラジオ体操
kencomで実施したクリーンハイク
その他
国家プロジェクトである「がん対策推進企業アクション」の推進パートナーとなり、有効ながん検診の受診機会の拡充を行っています（胃がん検診、ABC検診、大腸がん検診、肝炎ウィルス検診、HPV検診、乳がん・子宮がん検診）。
乳がん、子宮頸がんなど女性のがん検診受診率の向上および月経前症候群、更年期障害など女性ホルモンの変化に起因する女性特有の健康課題に対する知識の向上を目指し、以下の施策に取り組んでいます。
女性がん検診（乳がん、子宮頸がん）の実施
女性従業員には自己負担無料で乳がん・子宮頸がん検診が受けられる体制を整えてきましたが、これまでの検診受診率は10％前後と低迷していました。そこで、検診を受けやすい環境を整備するなど、受診率向上に向けた取り組みを実施した結果、2020年度の受診率は乳がん検診49.1％（前年比3.5倍）、子宮がん検診36.8％（前年比3.8倍）となり、大幅に受診率が向上しました。また2020年度より自己採取HPV検査も導入し、60人が検査を受けています。
女性がん検診制度 （投資額約450万円）
検診バス（乳がん・子宮がん検診同日実施）
女性の健康セミナーの開催
女性特有の健康課題に対する知識の向上を目的として、女性従業員向けや女性の部下を持つ管理職向けのセミナーを開催しています。2020年度は動画コンテンツを作成し、職場単位で活用できるようにしました。
2021年度は、女性特有のがんに対する知識の向上を目的として、阪急阪神ホールディングスグループ各社の人事部や健康経営担当者などを対象に勉強会を開催しました。
女性の健康・コンテンツ
勉強会
オンラインでの参加
相談窓口の設置
保健師による相談窓口を設置し、女性従業員がちょっとした不調を相談したり、管理職が部下の健康状態を見ながら対処方法を相談できる体制を整えています。
従業員の「心の健康」を維持・向上するため「エンパワ・メンタル計画（心の健康づくり計画）」を定め、メンタルヘルス対策に取り組んでいます。心の健康問題は、予防と早期発見が何よりも大切であり、各種施策を通じて風通しのよい職場環境の構築や相談体制の充実を図っています。また、メンタルヘルスに関する問題が発生した場合も、本人のペースに合わせて職場復帰できるよう、復帰支援のための制度を整えています。
セルフケア支援
メンタルヘルス不調の早期発見や、同僚や部下の相談対応ができるよう、研修を実施しています。また、心の余裕を得ることやストレス軽減、集中力の向上などにつなげるための「マインドフルネス」について、お試し動画やリーフレットで情報発信しています。
さらに、自分にあった睡眠のとり方を学ぶセミナーなど睡眠やアルコールについてのリテラシーを高める教育も実施しています。
健康セミナー
ワクチン接種時の写真
ラインケア支援
職場の活性化や従業員の心のケアは、管理監督者の重要な役割の一つと考え、管理職研修において、職場内でのメンタル不調の発生予防や早期対応法といった内容を組み込んでいます。
また、メンタルヘルス・マネジメント検定（Ⅱ種：管理監督者向け）の研修費の補助制度などを設け、メンタルヘルスのラインケアに関するスキルアップの機会を設けています。
社内カウンセリングルーム（ハートリビング）の設置
社内にカウンセリング専用の部屋を設置し、臨床心理士や産業カウンセラーによる面談を、誰でも気軽に無料で相談を受けられる体制を整えています。
また、働き方が大きく変化する昇格者には、セルフケアの向上及び同僚や部下のメンタルヘルス不調の早期発見につなげるため、体験カウンセリングを実施しています。
社外カウンセリングルームの設置（4か所）
社内では相談しにくい場合や、勤務地に関わらず通いやすいよう、関西エリア(３か所）、東京エリア（１か所）で、カウンセリングが受けられる体制を整えています。
社内カウンセリングルーム風景
職場復帰時の支援
メンタルヘルス不調により一時的に仕事を離れた従業員が、スムーズに職場復帰できるよう規程を整備し、復職支援を行っています。復帰の可否判断は、主治医の診断のほか、精神科の産業医による復帰面談や職場との面談を丁寧に行います。また、復帰後6か月間は、通勤訓練や短時間勤務・短日数勤務などを組み合わせることにより、個人に合わせた復帰ができるよう支援しています。
当社では、2021年5月に「禁煙推進宣言」を次のとおり制定しました。この宣言に基づき、禁煙を推進していくための支援、教育・啓発、環境整備に取り組んでいます。
阪急電鉄 禁煙推進宣言
阪急電鉄では、従業員やその家族の心身の「健康」が幸せの原点であるとともに、会社の豊かな未来の礎であり、お客様に「安心・快適」、そして「夢・感動」をお届けするためには、みんなが健康であることが何よりも大切だと考えています。
これを実現するために、従業員一人ひとりが自らの健康に高い意識を持ち、職場の仲間や家族とともに健康づくりに取り組むべく、会社を挙げて『健康経営』を推し進めています。
健康を損なう要因には様々なものがありますが、その中でも喫煙は、疾病や死亡の原因の中で防ぐことのできる最大の危険因子であると言われています。また、喫煙は本人の健康に悪影響を与えるだけでなく、受動喫煙という形で職場や家庭など周囲の方々へも大きな健康被害を及ぼします。
以上のことを踏まえ、阪急電鉄では、一人ひとりの健康づくりと生き活きと働くことができる職場環境づくりを目指して、『禁煙推進』に取り組んでいくことを宣言します。
2021年5月
阪急電鉄株式会社
代表取締役社長 健康経営推進責任者
杉山 健博
当社は、人事部と産業保健スタッフ及び、健康保険組合のメンバーで構成された禁煙推進プロジェクトチームを中心に様々な施策を実施し禁煙推進に取り組んでいます。しかし、喫煙率は24.4％（2020年度）と、前年度の25.8％に比べると低下したものの、大幅な低減には至っていません。今後はタバコの健康被害や禁煙サポートについての教育を行うことでリテラシーの向上を図るとともに、終日禁煙奨励日（スワンスワンデー）の設定などにより、禁煙に挑戦しやすい職場環境をつくることで、2025年度までに喫煙率を15%以下とすることを目指しています。
禁煙外来治療費の補助/オンライン禁煙支援の提供
禁煙にチャレンジした全員に、医療機関での禁煙外来治療費（自己負担分）を全額補助しています。
また、医療機関へ行かなくてもスマートフォンで禁煙支援が受けられる自己負担無料の禁煙支援プログラムも提供しています。（健保組合保健事業）
禁煙セミナーの開催
禁煙推進のための動画を作成し、喫煙者だけでなく非喫煙者も含めた全従業員を対象として教育・啓発に努めています。
禁煙セミナー
産業医、保健師の面談、相談窓口の設置
健診時に医師・看護師が喫煙者に対して禁煙指導を行っています。また保健師による相談窓口を設置するなど、禁煙支援に取り組んでいます。
社内診療所を6か所、設置しています。定期健康診断や産業医による面談のほか、体調不良時には診察・投薬もしており、従業員の安心につなげています。
季節性インフルエンザの予防接種を従業員に推奨しています。社内診療所で自己負担なく接種できるほか、医療機関で接種した場合の費用補助を行っています。新型コロナウィルス感染拡大防止については、自覚ある行動を求めるほか、以下のような対策をとっています。
健康障害を起こすリスクの高い長時間労働を抑止するため、厳密な労働時間管理をはじめ、様々な施策を実施しています。
「セクハラは論外、パワハラを許すな」というトップ方針のもと、心の健康に大きな影響のあるハラスメント防止に取り組んでいます。
具体的には、2年に一度、職場環境に関するアンケート調査を実施し、職場の現状に合わせたハラスメント防止対策計画を立て、計画的に施策を実施しています。全社的には、啓発研修を繰り返し実施するほか、相談窓口の周知とともに「相談しやすい機運づくり」に努めています。
病気の治療や障がいを抱えながら働いている従業員のために、仕事との両立支援制度を整備しています。短時間・短日数勤務や通院休暇など、仕事との両立を図るための多様な働き方を選択することができます。
お取引先に対して、健康経営に関する教育・啓発のためのセミナー用ビデオや定期的な健康に役立つしおりを提供するなどのヘルスリテラシー向上のための支援に加えて、コロナウイルスワクチンの職域接種に従業員・家族も含めて参加いただくなどの支援も実施しています。
2020年7月17日、「がん対策推進企業アクション」推進パートナー企業に登録されました。
女性の経営幹部やリーダーが中心となり、企業の女性のがん対策を牽引するプロジェクトがん対策推進企業アクション女性会議「Working RIBBON（W RIBBON）」に阪急阪神ホールディングスとして2021年度より参画。オフィシャルサポーターに選出されました。
Working RIBBON（W RIBBON）
阪急阪神ホールディングス(株)は、MSCI日本株女性活躍指数の構成銘柄に選定されました。
※MSCI指数の名称・ロゴの使用は、MSCI・その関連会社による阪急阪神ホールディングス(株)への後援、保証、販促には該当しません。同指数の名称・ロゴは、その関連会社の商標・サービスマークです。
2022年3月9日、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2022 大規模法人部門（ホワイト500）」に2年連続認定されました。
当社では、沿線にお住まいの皆様が末永く健やかで心豊かな毎日を送っていただくことを願い、沿線の自治体・医療機関・大学・企業などと連携し「健康寿命の延びる沿線」の実現を目指しています。
地域の魅力を再発見する 「阪急沿線観光あるき」の開催
「阪急沿線観光あるき」は、沿線の自治体等の団体や地元ボランティアガイドと阪急電鉄が協働でウォーキングイベントを開催、阪急沿線にある地域の魅力を再発見してもらう企画です。 2010年から「阪急宝塚線沿線観光あるき」としてスタートし、2012年から2019年まで三線（神戸・宝塚・ 京都）で「観光あるき」を開催していましたが、2020年4 月からウォーキングアプリ「aruku＆（あるくと）」を導入し、新たに「阪急沿線観光あるき」としてリニューアルしました。お客様のニーズに合わせて、2つのスタイルでまちあるきを楽しむことができます。
①事前申込制のガイドツアーで、まち案内の達人である地元ボランティアガイドとまちを散策する。
②好きな時間にウォーキングアプリ「aruku＆（あるくと）」の「観光あるき」オリジナル16コースに挑戦して地域の賞品に応募する。
「いきいき羅針盤」はウォーキングを楽しむ方をサポートするiPhone/Android対応の無料の多機能歩数計アプリです。
阪急阪神沿線のウォーキングルートのご紹介や、沿線のお医者さんの健康コラムなど、日々の健康づくりに役立つ情報もアプリで読むことができます。
「Well TOKK」、「阪急阪神沿線 Wellnessプラス」による情報発信
阪急阪神ホールディングスは、阪急・阪神沿線の住民の皆様や、鉄道を利用するお客様に向けて、2016年4月から年4回、健康に役立つ情報を発信する「Well TOKK（ウェルトック）」を発行し、阪急電鉄各駅、阪神電車主要駅等で無料配布しています。また、健康づくりを応援するウェブサイト「阪急阪神沿線 Wellnessプラス」を運営し、沿線の自治体・医療機関・ 大学・企業等と連携して、健康づくりに役立つ情報を発信しています。
阪急阪神ホールディングスは、以下コンソーシアムに参画、自治体・医療機関・大学・企業などと連携し、健康寿命が延びる、持続可能なまちづくりを推進しています。
主な参加団体
神戸リサーチコンプレックス協議会 幹事企業として参画
「科学的予測に基づく個別健康の最大化」、「生涯現役で活躍」を実現する「ヘルスケア･エコシステム」の構築を目指し、科学技術振興機構（JST）助成事業、健康“生き活き”羅針盤リサーチコンプレックスに阪急阪神ホールディングスが幹事会社の1社として参画しています。参画機関（157機関 2020.1月現在, 2015.11～2020.3) ）
予算･事業計画などを決定する「リサーチコンプレックス協議会」会長を弊社代表取締役会長 グループCEO 角 和夫が務めています。
2020.4月からは、後継組織となる「神戸リサーチコンプレックス協議会」を設立し、引き続き幹事会社として参画しています。
関西・医療創生会議 アドバイザリーボードとして参画
関西・医療創生会議は、関西の強みを活かした新たな医療産業の創造と、安心して健康に生活できる持続可能なまちづくりを目的とした、関西広域連合、域内すべての医学系大学・研究機関、そして関西経済界5団体が構成する産学官連携のプラットフォームです。
関西健康・医療創生会議アドバイザリーボードとして、弊社代表取締役会長 グループCEO 角 和夫が参画しています。
健康二次被害防止コンソーシアムに参加
医師・研究者などの有識者、市町村、民間企業の有志による組織「健康二次被害防止コンソーシアム」に阪急阪神ホールディングスとして参加しています。コロナ禍での自粛生活で、運動量や人とのかかわりが大幅に減りました。運動量や人とのかかわりが減ると、免疫力の低下や、「健康二次被害」を引き起こします。国民が、適切な感染症対策とともに、健康にも目を向けてこの先の未来においても、幸せな日常生活（外出・旅行・健康活動・消費・人との繋がりなど）を楽しんでほしい。それが私たちの願いです。
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