健康経営の取組

健康経営で目指すもの

当社は鉄道事業やエンタテインメント事業など、従業員を通してお客様に「安心・快適」そして「夢・感動」をお届けする事業を営んでおり、従業員が高いパフォーマンスを発揮して働くことが、持続的な企業価値の基盤となるお客様に満足いただける商品やサービスの提供に繋がると考えています。現在、従業員の定着率（勤続年数）や従業員満足度調査の結果は継続的に高い水準にありますが、従業員が高いパフォーマンスを発揮し、健康で生き活きと働き続けるために、会社として従業員の健康づくりを支援するとともに、働きやすい職場環境を構築し、多様な個性や能力が発揮できる、活力ある組織を実現します。
そのために、心身の健康状態に関して、重点的に取り組むべき健康課題を把握し、その改善に資する施策をハイリスク者向けの個別アプローチと集団アプローチに分け、PDCAサイクルを回して実施しています。これらの健康課題への取組を通じて、最終的にアブセンティーイズム^*1及びプレゼンティーイズム^*2の低減と、ワーク・エンゲージメント^*3及び従業員満足度を向上させることで、組織の活性化とパフォーマンス向上を目指しています。

*1 心身の不調が原因で、遅刻や早退・欠勤など業務が行えない状態にあること
*2 心身の健康問題が作用して、出勤時の生産性が低下している状態にあること
*3 仕事に対するやりがいや貢献意欲

健康経営戦略マップ

健康経営の推進体制

代表取締役社長を健康経営推進責任者とし、人事担当役員や、各部門の部長や産業医、健康保険組合理事長などで構成される「健康経営推進委員会」を設置して、健康経営の推進方針の検討や、施策の実施状況・取組効果の評価を行っています。さらに、取締役会および経営企画会議でも議論を重ね、経営層による最終決定を行っています。また、人事部内に専任部署である安全衛生・健康経営担当を設置し、具体的な健康施策の立案・実施に取り組んでいます。また、健康保険組合、労働組合、健康管理センターおよび各職場の責任者・衛生管理者と定期的に情報共有や方針協議を行うことで、組織全体で健康経営の推進を図っています。

重点課題と重点領域

当社は、全国平均に比べて肥満者や血糖リスク者の割合が高く、血圧や脂質の数値の改善も含めて生活習慣病の予防は重要な課題です。また、本人の健康だけでなく受動喫煙の観点から、喫煙率の低下も取り組むべき課題と考えています。
さらに、多様な個性や能力を最大限に発揮し、従業員一人ひとりが生き活きと働くことができるよう、女性特有の疾病の予防やメンタルヘルス不調の予防にも積極的に取り組む必要があります。
これらの重点的に取り組むべき健康課題「生活習慣病」「禁煙」「女性特有の疾病」「メンタルヘルス」を「カラダの健康」「ココロの健康」「職場の健康」の3つの重点領域に分類して、「阪急阪神Wellness チャレンジ」というスローガンのもと、各施策の計画・実施からKPI達成状況の検証・改善まで、継続的な取組を行っています。

健康経営の目標値（KPI)「阪急阪神 Wellness チャレンジ 2025 GOALS」

健康経営の数値目標として「阪急阪神 Wellness チャレンジ 2025 GOALS」を掲げ、目標達成に向けた取り組みを進めています。

健康経営の目標値（KPI）

1.カラダの健康

①生活習慣病

2019年度の健康診断結果の分析により、全従業員の46.2％が生活習慣病（血圧・血糖・脂質）リスクを持つことが明らかとなりました。これを受け、生活習慣病対策を最重要課題として位置づけ、取り組みを進めてきました。
特に、リスク保有者（要精密検査者・要治療者）へのアプローチとして、健診後の産業医面談の未実施者を放置しないためのルールを整備し、対象者全員に産業医面談を実施しています。その他、一定程度リスクが見られる社員には保健師による個別保健指導を実施しています。さらに、外部医療機関へ紹介した社員が確実に精密検査や治療を受けるよう、対象者に対して受診確認を実施しています（2024年度：精密検査受診率89.1％）。
そのような取組みの結果、生活習慣病リスク保有者の割合は、2024年度には32.8％となり5年間で13.4ポイント減少しています。 

保健指導の強化（特定保健指導および若年層向け面談）

40歳以上が対象となる「特定保健指導」は、生活習慣病予防において重要な施策であると会社としても考えており、職場の上司から対象者に対して参加の勧奨を行っています。また、一人でも多くの方が特定保健指導を受けてもらえるように、自身の興味関心に応じてプログラムが選べる仕組みとし、実施率向上を図っています。
また、当社独自の取組として、特定保健指導とほぼ同様の条件に該当する40歳未満の若年層に保健指導を行い、若いうちから生活指導を行うことで、特定保健指導対象者への流入を減らす取り組みを実施しています。その結果、血圧血糖脂質リスクを1つ以上持つ若年者（40歳未満）の割合は、2019年度には27.5％であったものが、2024年度には18.5％となり、9ポイント減少しています。

健康な食習慣獲得に向けたサポートの充実

生活習慣病の発症および重症化予防には健康な食習慣獲得が欠かせないことから、社員食堂において栄養表示を行うほか、管理栄養士おすすめのヘルシーメニューを導入しています。また、運輸の現場にて導入されている現場給食においても、カロリーや塩分量を抑え、必要な栄養素を含んだヘルシーメニュ―を導入しています。さらに購買所では、健康的な補食や間食を促す資料を掲示しています。

運動習慣獲得に向けたサポートの充実

運動習慣獲得に向け、健康サポートウェブサービス「kencom」によるウォーキングイベント「みんなで歩活」を実施しており、年々参加者が増加しています（2024度参加者実人数1,075人）。また、通勤などの中でいつもより少し長めに歩く「プラス10分」のウォーキング呼びかけなど（スポーツ庁FUN＋WALK PROJECTに賛同）を行っています。さらに本社ビルでは階段利用促進に向けた活動や毎日のラジオ体操を実施しています。

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  ラジオ体操

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  FUN＋WALK PROJECT

職場の健康意識の醸成

2024年度は、現場の22カ所の職場において、身体機能の低下度を測り、結果に応じて保健師がエクササイズ等のアドバイスを行う、「からだ測定会」を実施しました。合計1023人が参加し、イベント実施後のアンケートでは、81％が「イベント参加によって運動習慣に対する意識変化を感じている」、88％が「次回もまたイベントに参加したい」と回答するなど、2023年度の血管年齢測定会に引き続き、職場の健康意識の醸成につながるイベントとなりました。

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  からだ測定会の様子

②女性特有の疾病

特に就労世代においては、乳がん、子宮頸がんなど、女性のがん罹患率が高いという点から、乳がん、子宮頸がんなど女性のがん検診受診率の向上および月経前症候群、更年期障害など女性ホルモンの変化に起因する女性特有の健康課題に対する知識の向上を目指し、以下の施策に取り組んでいます。

女性がん検診（乳がん、子宮頸がん）の実施

2023年より定期健康診断と同日にがん検診を受けられるように健診体制を見直しました。2024年度のがん検診受診率は、乳がん検診が85.5％、子宮頸がん検診が78.4％となり、今後もさらなる受診率維持向上のため、取組を強化します。

女性がん検診制度

• 定期健康診断と同時に女性のがん検診（乳がん検診、子宮頸がん検診）が受けられるよう外部医療機関へ委託して実施
• 提携健診機関での受診制度
• 検診費用の償還払い制度（かかりつけ医などでの検診費用補助）

女性の健康セミナーの開催

2022年度から2年間で、社内保健師による女性の健康セミナーを実施し、女性従業員全員が受講しました（実施率100％）。受講者の98.1％が「今後活用できる」と回答し、ヘルスリテラシー向上につながりました。
2024年度は、男性にも女性特有の健康課題への理解を深めてほしいという声を受け、女性社員以外も対象としたセミナーの動画配信を行いました。全従業員向けには男女の性差や、それぞれの不調に関して説明する「男女の健康編」、管理職向けには、相談を受ける立場として、特に管理職に知っておいてほしい女性特有の不調症状や、女性社員からの相談に対応する方法などをQ&A形式で説明する「管理職編」を配信しました。視聴後のアンケートでは、8割以上が、「参考になった」と回答しました。

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  女性の健康セミナーの風景

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  社内保健師作成の女性の健康セミナー資料

2.ココロの健康

①メンタルヘルス

従業員の「心の健康」を維持・向上するため「エンパワ・メンタル計画（心の健康づくり計画）」を定め、メンタルヘルス対策に取り組んでいます。心の健康問題は、予防と早期発見が何よりも大切であり、各種施策を通じて風通しのよい職場環境の構築や相談体制の充実を図っています。また、メンタルヘルスに関する問題が発生した場合も、本人のペースに合わせて職場復帰できるよう、復帰支援のための制度を整えています。

セルフケア支援

ストレスチェックのタイミングとあわせて、セルフケアに関する研修を全従業員向けに毎年実施しています。また、正しい呼吸の仕方を学ぶセミナーを開催し、マインドフルネスの実践につながるような機会を提供しています。
さらに、メンタルヘルスと睡眠に関連性があることから、社内保健師による睡眠セミナーを実施し、メンタルヘルスや睡眠に関するリテラシーを高める教育を実施しています。また、自身の睡眠を計測して可視化し改善につなげる睡眠プログラムを実施しています。

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  睡眠セミナー

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  社内保健師作成の睡眠セミナー

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  睡眠改善プログラム

ラインケア支援

職場の活性化や従業員の心のケアは、上司の重要な役割の一つと考え、昇格時研修において、職場内でのメンタル不調の発生予防や早期対応法といった内容を組み込んでいます。さらに2025年度は、部下を持つ階層の社員全員に対して、ラインケアを学ぶセミナーを実施しています。
また、メンタルヘルス・マネジメント検定（Ⅱ種：管理監督者向け）の通信教育の補助制度などを設け、メンタルヘルスのラインケアに関するスキルアップの機会を設けています。

カウンセリングルームの設置

社内にカウンセリング専用の部屋を設置し、臨床心理士や産業カウンセラーによる面談を、誰でも気軽に無料で相談を受けられる体制を整えています。
また、働き方が大きく変化する昇格者には、セルフケアの向上及び同僚や部下のメンタルヘルス不調の早期発見につなげるため、体験カウンセリングを実施しています。社内では相談しにくい場合や、勤務地に関わらず通いやすいよう、関西エリア（３か所）、東京エリア（１か所）で、カウンセリングが受けられる体制を整えています。

職場復帰時の支援

メンタルヘルス不調により一時的に仕事を離れた従業員が、スムーズに職場復帰できるよう規程を整備し、復職支援を行っています。復帰の可否判断は、主治医の診断のほか、精神科の産業医による復帰面談や職場との面談を丁寧に行います。また、復帰後は、通勤訓練や短時間勤務・短日数勤務などを組み合わせることにより、個人に合わせた復帰ができるよう支援しています。

3.職場の健康

当社では、2021年5月に「禁煙推進宣言」を次のとおり制定し、2024年4月には、勤務時間中（休憩時間除く）、および職場敷地内禁煙化を実施しました。

①職場の禁煙

当社は、喫煙の害に関するリテラシー教育や禁煙支援、職場環境の整備など様々な施策を実施し、禁煙を推進しています。2024年度からは、当社で働くすべての従業員の健康を守るために、勤務時間中および職場敷地内を禁煙化しています。

禁煙外来治療費の補助/オンライン禁煙支援の提供

禁煙に取り組む従業員には、禁煙外来治療費の全額補助や、禁煙補助薬の購入費補助、無料のオンライン禁煙支援プログラムを提供しています。

世界禁煙デーイベントの実施

職場の禁煙推進と喫煙者・非喫煙者双方の禁煙知識向上を図るため、世界禁煙デー（5月31日）に合わせてイベントを実施しています。2025年度は「たばこに関するクイズ」、「加熱式たばこと受動喫煙の害を伝える動画放映」、「ポスター掲示」および「禁煙支援情報チラシの配布」を行い、喫煙者が禁煙の一歩を踏み出すような工夫を行っています。全6カ所で実施し、延べ713名が参加し「たばこの害」について考えるきっかけをつくりました。

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  禁煙デーイベントの様子

卒煙マラソンイベントの実施

「卒煙マラソン」とは、喫煙者2名、非喫煙者1名の3名1組で禁煙にチャレンジする取り組みで、1人では継続の難しい禁煙をチームで応援し合うことで成功につなげます。これまでに58チームが参加して、計82名が卒煙できました。卒煙達成者には、社長からの表彰状が授与されます。また2023年度に卒煙を達成したチームと健康経営推進責任者である代表取締役社長が対談も行い、その内容を「卒煙マラソン壁新聞号外」として社内周知することで、禁煙推進に関する意識が広がりました。

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  卒煙マラソン ポスター

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  　卒煙マラソン壁新聞号外

禁煙セミナーの開催

勤務時間中および職場敷地内禁煙にともない、禁煙推進のための動画を作成し、喫煙者だけでなく非喫煙者も含めた全従業員を対象として教育・啓発に努めました。また、喫煙者に対して、禁煙をサポートする「卒煙サポートセミナー」も開催し、ニコチンガムの体験など、禁煙のきっかけづくりに取り組みました。

禁煙ポスターの掲示

全従業員への教育・啓発として、各職場に禁煙ポスターを掲示しています。ポスターには当社従業員をモデルとして起用し、身近に感じてもらえるよう工夫しています。

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その他

労働安全衛生・リスクマジメント

当社の安全衛生委員会では、議長を除く労使同人数が構成員となり、組織長と従業員の代表者が安全衛生に関するさまざまなテーマについて議論をすることで、実効性のある取組につなげています。
また、「影響度」と「発生可能性」の観点からリスクの洗い出しおよび対応策の状況についての調査を実施しており、当社の業務上災害における大きなリスクである、第三者による暴力行為（鉄道係員に対する暴力行為）に対しての対応ルール化などの対策を行っています。
（現在、OHSAS18001（ISO45001労働安全衛生マネジメントシステム）認証を受けている事業所はありません。）

社内の健康管理センターによる健康管理のサポート

従業員の健康づくりや疾病の早期発見といった予防施策を推進するため、疾病予防等の産業保健の機能に特化した、健康管理センターを本社や沿線6か所に設置しています。定期健康診断の実施や事後措置のほか、産業医や医療スタッフへ気軽に健康相談できる相談窓口を整備し、従業員が健康で安心・快適に働ける職場づくりを行っています。

感染症対策

季節性インフルエンザの予防接種を従業員に推奨しています。社内の健康管理センターで自己負担なく接種できるほか、医療機関で接種した場合の費用補助を家族も含めて行っています。また、感染症対策として、事業場における換気設備の整備等、職場環境の整備を行っています。

（季節性インフルエンザ関連費用）
2024年度　8,573,519円

労働時間管理による健康障害の発生防止対策

健康障害を起こすリスクの高い長時間労働を抑止するため、厳密な労働時間管理をはじめ、様々な施策を実施しています。

　

• デスクワーク職場を対象にPCログ記録に基づく労働時間管理を徹底しています。
• 時間外・休日労働が規定時間を超えた従業員に面談を実施しています。
• 「心とからだの健康問題についての相談窓口」を設置して、時間外労働の限度時間を超えた従業員からの相談を受け付けています。
• 本社ビルにおいて、ノー残業デーや完全退社時刻を設定しています。

治療と就業の両立支援対策

治療が必要な疾病を抱えながら働いている従業員のために、仕事との両立支援制度を整備しています。短時間・短日数勤務や通院休暇など、仕事との両立を図るための多様な働き方を選択することができます。

お取引先の健康経営への支援

お取引先に対して、労働安全衛生および健康経営の取組について、ガイドラインをお示しし、実施の推奨、把握に取り組んでいます。また、ご希望に応じて、健康経営に関する教育・啓発のためのセミナー用ビデオや資料等の提供を行っています。従業員を対象とした健康チェックイベントには、取引先従業員の方にも参加を募り実施しています。

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  健康チェックイベント風景

外部評価

2020年7月17日、「がん対策推進企業アクション」推進パートナー企業に登録されました。

2025年3月10日、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2025 大規模法人部門（ホワイト500）」に5年連続認定されました。

沿線の皆様の健康への貢献

当社では、沿線にお住まいの皆様が末永く健やかで心豊かな毎日を送っていただくことを願い、沿線の自治体・医療機関・大学・企業などと連携し「健康寿命の延びる沿線」の実現を目指しています。

地域の魅力を再発見する 「阪急沿線観光あるき」の開催
「阪急沿線観光あるき」は、沿線の自治体等の団体や地元ボランティアガイドと阪急電鉄が協働でウォーキングイベントを開催、阪急沿線にある地域の魅力を再発見してもらう企画です。 2010年から「阪急宝塚線沿線観光あるき」としてスタートし、2012年から2019年まで三線（神戸・宝塚・ 京都）で「観光あるき」を開催していましたが、2020年4 月からウォーキングアプリ「aruku＆（あるくと）」を導入し、新たに「阪急沿線観光あるき」としてリニューアルしました。お客様のニーズに合わせて、2つのスタイルでまちあるきを楽しむことができます。
①事前申込制のガイドツアーで、まち案内の達人である地元ボランティアガイドとまちを散策する。
②好きな時間にウォーキングアプリ「aruku＆（あるくと）」の「観光あるき」オリジナル16コースに挑戦して地域の賞品に応募する。

健康アプリ「いきいき羅針盤」の提供
「いきいき羅針盤」は、阪急阪神ホールディングスが提供するウォーキングを楽しむ方をサポートするiPhone/Android対応の無料の多機能歩数計アプリです。
阪急阪神沿線のウォーキングルートのご紹介や、沿線のお医者さんの健康コラムなど、日々の健康づくりに役立つ情報もアプリで読むことができます。

「Well TOKK」、「阪急阪神沿線 Wellnessプラス」による情報発信
阪急・阪神沿線の住民の皆様や、鉄道を利用するお客様に向けて、2016年4月から年4回、健康に役立つ情報を発信する「Well TOKK（ウェルトック）」を、阪急電鉄各駅、阪神電車主要駅等で無料配布しています。また、阪急阪神ホールディングスは、健康づくりを応援するウェブサイト「阪急阪神沿線 Wellnessプラス」を運営し、沿線の自治体・医療機関・ 大学・企業等と連携して、健康づくりに役立つ情報を発信しています。